ギャラップ社（Gallup）が毎年行っている環境世論調査で、米国のエネルギー状況に関する米国民の二つの大きな見解が浮き彫りになった。一つは、米国のエネルギーの有用性と値ごろ感（affordability）に強い懸念を持つ米国民は25％で、ここ18年間のトレンドで新たな低水準となっている（ただしこれまでに比べて極めて低いわけではない）。二つ目の見解として、米国民は従来型のエネルギー生産を増加させるよりも、環境保護やエネルギー保全、代替エネルギー開発をより支持していることが明らかになっている。

　Gallup “U.S. Energy Concerns Low; Increasing Supply Not a Priority” (4/2/18)