環境保護庁、大気モニタリング技術の進展に450万ドルを助成

環境保護庁(Environmental Protection Agency: EPA)は8月9日、低コストの大気質センサー技術の開発及び使用と、コミュニティが地域の大気質について学ぶことを奨励する6件のプロジェクトに助成を行うと発表した(合計450万ドル)。近年の技術進歩により、低コストの大気汚染センサーが開発されているが、それらは広く試験されていない。今回のグラントは、いかにして科学的データを効果的に収集し、コミュニティが地域の大気質について学ぶことに利用できるかを模索する研究プロジェクトに資金を提供するものである。また、センサーとセンサー・ネットワークによって生成されるデータの正確性に関する研究も行われる。
Environmental Protection Agency “EPA Awards $4.5 Million to Advance Air Monitoring Technology” (8/9/16)