サイエンス誌（Science）は4月3日、気候工学（ジオエンジニアリング：Geoengineering）の実験が地域社会とのコミュニケーション不足で中止されるリスクがあると報じた。カリフォルニア州アラメダ市で行われた雲を明るくする実験が、住民への事前通知がなかったために禁止された事例を挙げ、同技術は気候変動対策として期待されるが、地域社会の信頼を得ることが重要であると伝えている。気候変動対策として大気や海洋を改変する気候工学方法は、大気から二酸化炭素を除去して温暖化を制限し、サンゴ礁などの生態系を保護することを目的としたものであるが、その多くが開発の初期段階にある。これらの技術推進は、近隣コミュニティの善意にかかっており、これまでもコミュニケーション不足から複数のプロジェクトが停止されてきた。多くの社会科学者は十分な信頼関係を築き、実験を進めているとしながらも、プロジェクトを事前に周知するなどの透明性確保と市民参加が求められていると伝えている。

Science “Failure to communicate” (04/03/25)
https://www.science.org/content/article/geoengineering-fight-climate-change-if-public-can-convinced