米国のソーラー市場は、昨年、政府が輸入ソーラー・モジュール及び電池への追加関税を検討し始めてから、波乱の四半期が続いているが、2018年第2四半期のデータは、市場が転換期を迎えている兆候を示している。ウッド・マッケンジー・パワー・アンド・リニューアブル社（Wood Mackenzie Power & Renewables）とソーラー・エネルギー業界協会（Solar Energy Industries Association: SEIA）が発表した「米国ソーラー市場洞察報告（U.S. Solar Market Insight Report）によれば、2018年第2四半期は、部品の価格が下落し、住宅でのソーラー設置が安定する中（同部門は昨年15％の収縮を見せた）、ユーティリティ機関によるソーラープロジェクト調達が急増した。同期の統計は、追加関税の明らかな影響が見られた最初の四半期であった。過去に発表されていたプロジェクトの一部が、追加関税を理由に、中止・延期された。今年下半期の見通しについては、ユーティリティ規模のプロジェクトが先導する形で、ソーラー導入が加速すると予測されている。
