国防総省（Department of Defense）は2月12日、次世代兵器システムに不可欠な先進マイクロLEDディスプレイの国内供給網強化に向け、総額2,450万ドルを投資したと発表した。産業基盤分析・維持プログラム（Industrial Base Analysis and Sustainment: IBAS Program）を通じて、マサチューセッツ州のコーピン社（Kopin Corporation）とカリフォルニア州のテクタス社（Tectus Corporation）の2社に対し、昨年9月19日に実施したもので、資金提供により、費用対効果の高いマイクロLEDディスプレイ製造プロセスの開発と検証を推進する。マイクロLEDディスプレイは、パイロット用ヘッドアップディスプレイ、先進暗視ゴーグル、兵器光学系、無人システムなど、あらゆる領域で戦闘員への情報提供に重要な役割を果たし、この技術は直射日光下でも視認可能な超高輝度を実現しながら、夜間作戦では低輝度で高画質を維持し、さらに小型・軽量・省電力化により戦闘員の能力向上に貢献できるという。

Department of Defense “DOW Strengthens Domestic Production of Critical Display Technologies” (02/12/26)
https://www.war.gov/News/Releases/Release/Article/4405418/dow-strengthens-domestic-production-of-critical-display-technologies/