J.D.パワー社（J.D. Power）社が8月27日に発表した「2019年米国技術経験指標調査（2019 U. S. Tech Experience Index Study）」報告によれば、先端ドライバー支援システム（Advanced Driver Assistance Systems: ADAS）による一部の警報は、ドライバーにとって、イライラの元、もしくは邪魔な存在で、多くのドライバーが同システムをオフにし、次に自動車を購入する際にはそれらを避けようとしているという。これは、利益幅が大きいADAS技術を売り込み、より高度な自動運転車への道としようとする自動車メーカーにとり、大きな懸念となる。主要な例としては、車線維持・車線中央支援システムが挙げられ、利用者の平均23％が「警報はうるさい、邪魔である」と回答している。報告書のその他のキーファインディングとしては、①車のブランドによって最新の自動車技術に対する満足度は異なる、②回答者の半分以上が、アップル・カープレイ（Apple CarPlay）及び／またはアンドロイド・オート（Android Auto）を自動車に搭載していると回答しており、自動車メーカーの工場で装備されるナビゲーション・システムの将来の売上を危うくしている、などが挙げられている。​ ​ J.D. Power “Customer Demand for Safety Technology Threatened by Overbearing Alerts, J.D. Power Finds” (8/27/19) ​