MITとハーバード大学（Harvard University）の研究者らが米国博士課程・ポスドク研究者を対象に行った意識調査の結果が、7月5日、全米経済研究所（National Bureau of Economic Research: NBER）からワーキングペーパーとして発表された。これによると、連邦研究資金や米国科学政策の大幅な変化に伴い、生物医学分野における若手科学者のキャリア計画が大きく変わっているという。具体的に、2025年3月に米国大学に在籍する博士課程の学生とポスドク（博士研究員）916人を対象に実施した調査によると、米国高等教育機関の研究職に残る意向を示した回答者の割合は半年前の66％から44％へと減少した。また、米国にとどまる意向も93％から72％へと低下し、特にヨーロッパやインド、ラテンアメリカ出身の留学生や海外出身の研究者の間で顕著な減少となった。研究チームは資金調達の不透明感やビザ発給要件の厳格化や、米国への入国を希望する学生の身元調査強化などを各連邦機関に求める政権措置などに起因していると指摘した。報告書は若手研究者を「科学界における炭鉱のカナリア（Young scientists are a canary in the coal mine）」と表現し、民間部門を含む米国イノベーション基盤全体が損なわれる恐れがあると警鐘を鳴らしている。

NBER “Before the Exodus? Young Scientists and the Future of US Science” (June 2026)
https://www.nber.org/papers/w35330
参照記事: AAU “Study Shows Early-Career Scientists in the U.S. Are Rethinking Their Future in Academia” (07/23/26)
https://www.aau.edu/newsroom/leading-research-universities-report/study-shows-early-career-scientists-us-are-rethinking