リサーチ・コンサルティング社（Research Consulting）は、学術団体を対象に実施した調査結果を5月28日に発表した。これによると、同調査に参加した66団体の90％超が、論文のオープンアクセス傾向で学術誌出版収入が停滞し、その結果、研究者支援・慈善活動・奨学金提供などを縮小して対応していることが明らかにされた。オープンアクセス論文は、執筆者が論文1本あたり平均約2,000ドルの手数料を学術誌出版団体に支払うが、団体の収入は定期購読モデルよりも低くなるのが一般的で、出版事業を外注して収入の一定割合を受領するという学術団体もある。また、不正研究摘発目的でのAI使用に関しては、最終的には質・効率性向上に繋がるものの、初期投資が必要且つ学習曲線が急勾配であるため、今後約5年間は問題も機会も最大になると見られる。本調査結果は、出版収入への依存の高い学術団体は、収入源の多様化が必要であることを認識すべきとしている。

Science “Open-access revolution is squeezing scientific societies’ budgets, survey shows” (06/09/25)
https://www.science.org/content/article/many-scientific-societies-are-losing-publishing-revenue