技術が米国民の生活に増大的に浸透していく中、米国の大学は、それらが社会にもたらす影響への取り組み方を学生に指導する手法を考案している。こうした中、アリゾナ州立大学（Arizona State University）、ハーバード大学（Harvard University）、マサチューセッツ工科大学（Massachusetts Institute of Technology: MIT）、スタンフォード大学（Stanford University）など21の有力大学は3月11日、それぞれの大学で行われている様々なプログラムを推進することを目的として、「公共利益技術大学ネットワーク（Public Interest Technology University Network）」と呼ばれる新たな組織を設立したと発表した。本取り組みの目標は、次世代のソフトウェア・エンジニア、政策策定者、市民リーダー、社会司法提唱者に、公共の利益を目的として、技術を開発、規制、使用するよう訓練することである。​ ​ New York Times “Top Universities Join to Push ‘Public Interest Technology’” (3/11/19) ​