米国物理協会（American Institute of Physics: AIP）が発行する『フィジックス・トゥデー（Physics Today）』は4月30日、中東情勢の緊迫化に伴うヘリウムの供給不足が、世界の研究機関や医療現場の運営に深刻な影響を及ぼし始めていると発表した。イランへの攻撃やカタールのプラント停止、ホルムズ海峡の封鎖により、世界供給の約3割を占めるカタール産ヘリウムの流通が停滞し、市場関係者らは地政学的な不安定さが「ブラック・スワン現象（予測不可能、想定外な出来事により甚大な影響受けた事象）」を招いたと指摘している。半導体製造や医療用核磁気共鳴画像法（Magnetic Resonance Imaging: MRI）への供給が優先されるなか、リンデ社（Linde）などの大手供給会社は不可抗力条項を発表し、価格急騰や配分半減が相次いでいる。また病院施設や大学機関の臨床研究用機器や核磁気共鳴（Nuclear Magnetic Resonance: NMR）施設も高価な代替調達を余儀なくされ、日本でも再液化装置を持たない施設で装置停止が続出し、正常化には数カ月かかるとみられる。

AIP PT “Helium users brace as shortages begin” (04/30/26)
https://physicstoday.aip.org/news/helium-users-brace-as-shortages-begin