クリーン・エア・タスクフォース（Clean Air Task Force: CATF）は8月26日、「世界核融合マップ（Global Fusion Map）」の最新版を公開した。報告によると、北米や欧州での新規参入企業による民間投資の加速、米国や欧州連合（EU）での国家戦略に沿った政府支援の強化、そして企業による2030年代の送電網接続を目標とする商業化スケジュールの前倒し、という3つの大きな世界的傾向が浮き彫りになったという。民間資本の流入と政府の支援強化により、世界における核融合エネルギー開発が急速に拡大している状況を示すこのマップは、国際的な核融合開発の最新動向を可視化するもので、磁場閉じ込め方式（Magnetic Confinement）や慣性閉じ込め方式（Inertial Confinement）、磁化標的核融合（Magnetized Target Fusion: MTF）、磁場反転配位（Field-reversed Configuration: FRC）など多様な技術アプローチを紹介している。なお、透明性確保のため、掲載は稼働中の装置や公開データを持つ企業に限定しているという。

CATF “Clean Air Task Force releases updated global fusion map tracking rapid growth in fusion energy development” (08/26/25)