エネルギー情報局（Energy Information Administration: EIA）は9月22日、大規模蓄電池の利用目的が裁定取引（Arbitrage、アービトラージ）に移行しつつあると発表した。裁定取引は、電力価格が低いときに蓄電し、高いときに発電することで利益を得る手法で、2024年末時点で、大規模蓄電池の41％が主に裁定取引に利用されており、前年の24％でだった周波数制御（frequency regulation）を上回る内容となったという。また、カリフォルニア独立系統運用機関（California Independent System Operator: CAISO）管内では43％、テキサス州電力信頼性評議会（Electric Reliability Council of Texas: ERCOT）管内では50％の大規模蓄電池が、主に裁定取引に利用されていることも明らかにした。さらにEIAは、大規模蓄電池の利用目的は多様化しつつあるとも指摘し、これまでの周波数制御に加え、電力需要の変動に応じた余剰風力・太陽光発電なども活用例として挙げている。

EIA “Utility-scale batteries are more commonly used for price arbitrage” (09/22/25)
https://www.eia.gov/todayinenergy/detail.php?id=66164