ほぼ全ての国立研究所が、医療サプライチェーンの厳しいニーズ緩和の一助として、3D印刷による医療機器のプロトタイプ開発に着手しているが、そうした努力はまだまだ全体的な傾向の改善に寄与していない。エネルギー省（Department of Energy）傘下の国立研究所は、顔面マスクや顔面シールド、人工呼吸器生産の一助として積層製造を利用するよう官民の関係機関と協力し、国立衛生研究所（National Institutes of Health: NIH）傘下の国立アレルギー・感染症研究所（National Institute of Allergy and Infectious Diseases: NIAID）や食品医薬品局（Food and Drug Administration: FDA）、退役軍人省（Department of Veterans Affairs: VA）は、医療用品向け3D印刷の覚書を交わすなどしている。一方、下院監督・改革委員会（House Committee on Oversight and Reform）のキャロライン・マロニー委員長（Carolyne, Maloney）（民主党、ニューヨーク州選出）が4月2日に公表した文書では全国的な医療機器不足の現状が指摘されている。公表されたのは、米連邦緊急事態管理局（Federal Emergency Management Agency: FEMA）の第III地域（Region III）（デラウェア、DC、メリーランド、ペンシルバニア、バージニア、ウェストバージニアを管轄）による文書で、それによれば、3月30日現在、第III地域における重要品の要請は広範囲に満たされていないという。具体的には、N95マスクは520万枚必要だが、入手したのはわずか44万5,000枚であるという。FEMAが指定する地域は合計10地域ある。​
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FCW “National Labs turn to 3D printing for medical supplies” (4/2/20) ​
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