ケンブリッジ大学（University of Cambridge）がマサチューセッツ大学アマースト校（University of Massachusetts Amherst）、ミュンヘン大学（University of Munich）などと共に調査し、9月14日付けのネイチャー・エネルギー誌（Nature Energy）に発表した論文によれば、米国のエネルギー高等研究局（Advanced Research Projects Agency-Energy: ARPA-E）の資金提供を受けたスタートアップは、同様のクリーン技術企業に比べ、2倍の割合で特許出願を行っている。こうしたことを受け、共著者の一人は、「英国政府は、何らかの新型コロナウィルス感染症（COVID-19）回復一括措置の一部として、ARPAモデルを参考に、気候問題に焦点を当てて取り組む機関を創出すべきである」とコメントしている。
