公共企業センター（Center for Public Enterprise: CPE）は3月16日、地熱増産システム（Enhanced Geothermal Systems: EGS）の導入により、100～500メガワット（MW）規模の商業運転を3～6年以内に可能にすることができるとの報告書を発表した。掘削装置と人員確保により開発期間は3年未満へも短縮が可能で、西部で急増する電力需要を満たすことができると提言している。EGSは水平掘削と水圧破砕技術を用いて人工的な亀裂（貯留層）を作って地熱を引き出す技術で、燃料購入費が必要なく、年間80％を超える安定した設備稼働率に加え、2035年までの税額控除も享受できると指摘した。7～10年かかっていた従来型に対し、開発期間も70～75％短縮できるとし、許認可取得や送電網への接続が迅速に行われれば、各社の短期統合資源計画にも組み込めると強調した。さらに、EGSは石炭火力の代替として約1.8倍の炭素排出削減効果があり、電力会社にとっても資本効率の高い選択肢であると説明している。

CPE “The Firm Frontier” (03/16/26)

参照記事: Utility Dive “Enhanced geothermal deployment could be compressed to under 3 years: report” (03/19/26)
https://www.utilitydive.com/news/enhanced-geothermal-deployment-could-be-compressed-under-three-years-repor/815227/