プライスウォーターハウスクーパース（PricewaterhouseCoopers: PwC）が発表した調査報告書によれば、消費者の81％がスマート住宅の存在を認識しているが、現時点でそれの利用を望んでいるのはわずか26％であるという。技術系企業は現在、「モノのインターネット」製品の開発や製造を急いでおり、スマート住宅機器はその一部である。PwCは、オンライン調査を通じて、1,000人以上の消費者にアンケート調査を実施した。それによれば、技術に対する認識は広がっているが、その導入はゆっくりとしたものになっている。消費者層別では、世帯所得が10万ドル以上の消費者はスマート住宅機器を利用する可能性が最も高く（43％）、次いで男性（32％）となっている。一方、50歳以上の消費者は、スマート住宅機器を利用する可能性が最も低い（13％）。スマート住宅機器を利用している消費者の満足度は高く、利用者は機器そのものだけでなく、それを支援するアプリにも満足しているという。
Venture Beat “PwC: 81% of consumers are aware of smart homes, but only 26% want one” (1/31/17)