2001年9月11日以来、3万人以上の現役・退役軍人が自ら命を落としているが、現在、精神衛生上のリスク要因を早期発見する手法は、自己申告と質問によるスクリーニングに依存しており、自殺の可能性を予測する手段としての信頼性は高くない。このため、効果的な精神衛生評価は、ミッション上の重要な能力であり、リスクにある人々を特定し、支援する新規のツールが求められている。このようななか、国防高等研究計画局（Defense Advanced Research Project Agency: DARPA）は3月2日、「神経系エビデンスの集成ツール（Neural Evidence Aggregation Tool: NEAT）」プログラムを発表した。NEATは、前意識の脳信号を利用することで、自殺のリスクがある人々を見つける新たな認知科学ツールの開発を狙いとしている。プログラムは2つの技術分野で構成され、3年半をかけて行われる計画である。
