クリーンエネルギー移行において、ソーラーパネルが屋根上や駐車場、空き地などに数多く設置されるようになっている。マサチューセッツ州では、2050年までに温室効果ガス排出を正味ゼロにするという目標に到達するには、約5倍のソーラーエネルギーが必要となると試算されている。このような中、ハーバード大学（Harvard University）の「ハーバード・フォレスト（Harvard Forest）」の研究部長であるジョナサン・トンプソン氏（Jonathan Thompson）は、共同執筆した報告書「ソーラーの成長と自然の保護（Growing Solar, Protecting Nature）」の中で、過去多数のプロジェクトによって、炭素吸収能力のある森林地が更地となり、自然に不必要な損害をもたらし、環境的進展が削減されてきたかを詳述している。また報告書は、より優れた土地使用とインセンティブ政策を実施することで、更なる森林や農地を犠牲にせずに、クリーンエネルギー資源への移行を円滑にすることは可能であるとする。具体的な主要政策勧告として、①自然にとって重要な用地でのプロジェクトについては、「ソーラー・マサチューセッツ再生可能目標（Solar Massachusetts Renewable Target: SMART）」のインセンティブを廃止し、屋根上や開発済み用地におけるソーラーへのインセンティブを増やす、②屋根上などのソーラープロジェクトのコストを低減するための手法に投資する、などを挙げている。
