経済協力開発機構（Organisation for Economic Co-operation and Development: OECD）が発表した報告書によれば、中国とインドが高等教育分野で及ぼす影響が拡大しつつあるという。この報告書は、OECDが加盟国及びG20参加国の合計42カ国を対象に、若手（25～34歳）の高等教育について考察するシリーズ「教育指数詳細（Education Indicators in Focus）」の一部として発表されたものである。報告書によれば、2020年までに若手の学位取得者の40％を中国人とインド人が占めるという。2010年の学位取得者の国籍別割合は、中国（18％）と米国（14％）が2大大国となっているが、この格差は2020年までに広がり、中国の割合は29％、米国の割合は11％になると予想されている。一方、2010年は11％となっているインドの割合は2020年までに12％となり、米国を抜くとみられる。
Inside Higher ED “Global Education Shifts” (7/12/12)