クリーンエネルギーは、急速な勢いで進展し、米国内で最大産業の一つとなりつつある。経済全般で、脱炭素化に対する官民の投資は増大し、クリーン電力及び輸送に必要な製造と技術の導入は加速されつつある。しかし現在、米国内のクリーン技術及びインフラに対する実際の投資を包括的に追跡するシステムはなく、クリーンな経済へ向けた米国の移行の進展をじかに評価することは難しい。こうしたことから、ロジウム・グループ（Rhodium Group）とマサチューセッツ工科大学（Massachusetts Institute of Technology: MIT）のエネルギー・環境政策研究センター（Center for Energy and Environmental Policy Research: CEEPR）は、「クリーン投資モニター（Clean Investment Monitor）」を創出した。これは、米国内における温室効果ガス排出技術の全ての側面の製造及び導入に関する全ての官民投資を、リアルタイムで方法論的に一貫した形で追跡するものである。クリーン投資モニターの初回報告によれば、過去1年間に、経済全般で2,130億ドルの新たなクリーン投資が行われた。これは、前年比37％増、5年前に比べて165％増となる。投資増加の勢いが最も急速なのはクリーン技術製造で、年間125％増加し390億ドルとなった。特に、電気自動車とソーラー製造で顕著である。
