必要とされている地点もしくは近辺で、小型で移動性が高く、早急に導入可能な合成燃料生産を活用することができれば、制約の多いロジスティック環境での燃料が不要となり、敵対者による標的を抑止しつつ、将来の統合部隊に脱炭素化の道筋を提供することができると期待されている。こうしたロジスティック面での試練を軽減し、軍部の気候行動目標に到達すべく、国防イノベーション・ユニット（Defense Innovation Unit: DIU）は、米国空軍（United States Air Force）、運用エネルギー能力改善基金（Operational Energy Capability Improvement Fund: OECIF）とパートナーを組み、エネルギー省（Department of Energy）と陸軍技師長室（U.S. Army’s Office of the Chef of Engineers）の支援を受け、エア・カンパニー社（Air Company）に最高6,500万ドルの契約を発注した。契約は、二酸化炭素から燃料を生産することを狙いとした「プロジェクトSynCE（Synthetic Fuels for the Contested Environment）」の資金となる。エア・カンパニー社のシステムは、光合成を模した形で、持続可能な原料の二酸化炭素を持続可能な航空燃料（Sustainable Aviation Fuel: SAF）に転換する。
