エネルギー省（Department of Energy）傘下の国立エネルギー技術研究所（National Renewable Energy Laboratory: NREL）の研究者が発表した報告書によれば、米国の数百万世帯がヒートポンプの利用によって恩恵を受けるが、それをさらに魅力的なものにするには、技術の導入費用を下げる必要がある。報告書は、米国内で大気を熱源とするヒートポンプの費用と恩恵を定量化したもので、気候や、熱源、住宅の種類など様々な要素を考慮している。報告書の分析では、ヒートポンプを使うことで、米国世帯の過半数（ヒートポンプの効率性によって62～92％）でエネルギー代の低減が見られるという。断熱の向上など住宅の耐候化が進めば、その割合は、82～97％に上昇する。ただし、導入費用が高いため、経済的に導入が可能なのは、米国世帯の少ない一部に限られるとしている。
