バイデン大統領の「米国への投資（Investing in America）」議題の支援として、エネルギー省（Department of Energy）は2月13日、強化地熱システム（enhanced geothermal systems: EGS）の有効性と拡張性の実証に取り組む3件のプロジェクトに最大6,000万ドルを提供すると発表した。資金は、超党派インフラ法（Bipartisan Infrastructure Law）から拠出される。受益する実証プロジェクトは、革新的技術と様々な開発技法を使って、地球上にある豊富な熱資源の捕獲に取り組み、地熱エネルギーが確実でコスト効果の高い電力を数千万の世帯や企業に提供できる可能性を実証する。これらのプロジェクトは、エネルギー省の「強化地熱ショット（Enhanced Geothermal Shot）」（2035年までにEGSの費用を90％削減することを目指す）の目標も支援する。今回、受益するのは、シェブロン・ニュー・エナジーズ（Chevron New Energies）、フェーボ・エネルギー（Fervo Energy）、マザマ・エネルギー（Mazama Energy）の3社。
