非営利組織のスタンド・アース（STAND.earth）が発表した報告書「クリーンなクリックか汚れたチップか？　100％再生可能エネルギーへのコミットメントにもかかわらず、米国半導体の拡大は汚れたエネルギーの需要を促進（Clean Clicks or Dirty Chips?: Despite Commitments to 100% Renewable Energy, U.S. Semiconductor Expansion Driving Demand for Dirty Energy）」によれば、米国内におけるコンピュータ・チップ製造のブームは、いわゆる「汚れたエネルギー（dirty energy）」（環境汚染につながるエネルギーのこと）の需要を加速させる可能性がある。こうした製造事業者にとってのソリューションは、気候目標を追求しているその他の大手技術企業のような措置であるという。インテル（Intel）、TSMC、サムスン（Samsung）、マイクロン（Micron）の大手4社によって建設される新たな半導体工場は、本格稼働すると、シアトル市の消費電力の2倍以上の電力を使用する可能性がある。これらの企業は、「再生可能エネルギーによって操業する」と主張しているが、スタンド・アースの分析によれば、それは必ずしも真実ではない。そもそも米国内には十分な再生可能エネルギーが生成されていない。また、あらゆる業種の企業がクリーン・エネルギーへのコミットメントとして「再生可能エネルギー認証（Renewable Energy Certificates: RECs）」の個別購入という戦術を利用しているが、RECsには欠陥がある。半導体製造事業者が環境へのダメージを最小限にするには、アップル（Apple）、グーグル（Google）などの技術大手企業のように、電力調達協定（Power Purchase Agreements: PPA）に合意することであり、それによって環境的により大きな影響をもたらすことができると、報告書は指摘している。

The Verge “How much energy will new semiconductor factories burn through in the US?” (3/6/24)