中型・大型車両（Medium- and heavy-duty vehicles: MHDV）は、米国内で走行している自動車のわずか5％に過ぎないが、輸送関連の温室効果ガス排出の21％を占める。MHDVの排出を削減することは、気候変動の影響を緩和し、大気質を向上させる上で重要であり、ゼロ排出自動車及び水素燃料電気自動車はそのソリューションを提示している。将来の技術の普及を予測することは複雑かつ多くの要素が消費者の判断に影響するが、商用自動車用途を目的とした技術の選択においては経済性が鍵となる。国立再生可能エネルギー研究所（National Renewable Energy Laboratory: NREL）が最近行った調査では、現在から2050年において、異なる筋書きの下、ゼロ排出及びディーゼルのMHDVの総費用がどのように展開する可能性があるかについて分析した。NRELの調査を主導したアナリストは、「自動車と燃料が進化し続ける中、ZEVの商業的な実行可能性は急速に高まっており、2035年までに全ての市場部門でディーゼル車と比較して走行総費用が同等以上になる可能性がある」と指摘する。2035年までにZEVの販売に全面移行すると、2050年の排出量は2019年に比べて65％減となる。こうしたNRELの分析結果は、iサイエンス誌（iScience）に発表された論説「ゼロ排出トラックの走行総費用の評価（Assessing Total Cost of Driving Competitiveness of Zero-Emission Trucks）」に詳しい。
