米国の国家安全保障は長年、最先端技術へのほぼ独占的なアクセスによって確実にされてきたが、近年は輸送や建設、農業、その他の部門向けに開発された市販品が、新規あるいや予期せぬ安全保障の脅威を作り出す高度な部品として悪用される危険性が増大している。国防高等研究計画局（Defense Advanced Research Project Agency： DARPA）は、こうした安全保障上の課題を評価し、具体的なリスクの可能性を特定するため、学際部門の専門家に現在の目まぐるしく変わる技術市場を発明家の目で見て、容易に購入できる比較的軽度な技術が深刻な脅威に転換される可能性を検討するよう求める。この取り組みは、improvising（急ごしらえする、即興で作るの意）という単語をもとに「インプロブ（Improv）」と呼ばれる。DARPAは、短いフィージビリティ調査のフェーズを経て選出されたいくつかのインプロブ提案に助成を行う計画である。
Defense Advanced Research Project Agency “Mining Everyday Technologies to Anticipate Possibilities” (3/11/16)