サイエンス誌（Science）は3月17日、トランプ政権下で不安定な雇用状況に直面した研究者が、より安定した環境を求め海外の大学に応募するケースが増加していると報じた。フランスは研究者獲得に最も早く動き出した国の一つで、エクス・マルセイユ大学（Aix-Marseilles University: AMU）やパリ・サクレー大学（Paris-Saclay）は、米国の研究者を支援する取り組みを拡大している。また、トランプ政権によるコロンビア大学への助成金打ち切り発表後には、北京大学が同大学の研究者に連絡を取り、協力を申し出たという。バルセロナ大学でも今年、米国からの応募が急増し、欧州でも米国在住の科学者からの研究室への非公式応募が1月以来5倍に増加しているほか、オーストラリアやノルウェーもトップクラスの米国研究者に対する迅速なビザ発給を検討している模様である。その一方で、科学・高等教育予算削減に直面する海外大学もあり、米国からの研究者が望むポジションを見つけるのは容易ではないという側面も伝えている。

Science “Overseas universities see opportunity in U.S. ‘brain drain’” (03/18/25)
https://www.science.org/content/article/overseas-universities-see-opportunity-u-s-brain-drain