グーグル社（Google）によれば、24時間体制でクリーン・エネルギーを利用しようとする同社の取り組みは、事業活動から排出される炭素を排除するという同社の目標以上の恩恵をもたらしている可能性がある。同社は炭素知能コンピューティング・プラットフォーム（carbon-intelligent computing platform）を使い、オレゴン州、ネブラスカ州、米国南東部におけるユーティリティ機関のパートナーと協力し、これらの地域における異常気象に応答している。同社はまた欧州で、ソフトウェアを使って電力需要を削減し、2022年12月から2023年3月のエネルギー危機の際には午後5時から午後9時までの電力消費を削減することで欧州のエネルギー安全保障を支援した。グーグル社の炭素知能コンピューティング・プラットフォームは2020年に開発されたもので、これによって、再生可能エネルギー資源が広範に利用可能な際は、データ・センターが急務でないコンピューティング業務を行うよう指令を出し、炭素排出を削減することが可能になった。その上、過去1年間に実証されたように、このプラットフォームによって、地元のグリッドの変化に対応することができ、信頼性を維持することができたという。グーグル社は、「需要応答機能は、このプラットフォームの技術的土台を活用して、地元のグリッド・パートナー機関からの要請に基づき、特定のデータ・センターで的を絞ったエネルギー削減を実施する。これは通常、システム全体の最大負荷時に行われる。こうした需要応答は新たな機能と言える」と発表している。
