原子力エネルギー研究所（Nuclear Energy Institute）が7月に発表した論文「共同設置による電力ソリューション（The Co-Located Load Solution）」によれば、既存の原子力発電所と新たな超大型データセンターを共同設置することで、新たな送電インフラやグリッド相互接続調査の必要などが排除され、プロジェクトの費用と遅延を大幅に削減することができるという。論文の執筆者は、「既存の原発の信頼性や最小限の炭素排出、高い発電能力、18～24カ月間の燃料補給サイクルによる安定した電力供給は、その他の形態の隣接発電よりも有利である」と語る。更に、共同設置は、データ・センターにとっては長い遅延を伴うことなく炭素フリーの電力が得られ、原発にとっては安定した顧客を得られ、時期尚早の閉鎖を防ぎ、ライセンスの延長や改良の可能性を実現できることから、双方に有益な調整となり得るとしている。
