セキュリティ・新興技術センター（Center for Security and Emerging Technology: CSET）は今般、「技術同盟の構築：マーヴェン・プロジェクトと米国第18空挺軍団（U.S. 18th Airborne Corps）はどのようにして国防総省向けにソフトウェアと人工知能を運用可能にしたか（Building the Tech Coalition: How Project Maven and the U.S. 18th Airborne Corps Operationalized Software and Artificial Intelligence for the Department of Defense）」と題する報告書を発表した。「人工知能（AI）を中心に、米軍はどのようにして商業技術企業を活用して優位性を獲得すべきか」という議論がしばしばなされる。見逃された機会や「死の谷」、政府契約の難しさなどがよく指摘されるが、その一方で、商業技術企業と軍のリーダーシップと兵士が結集することで、戦地で有意義な優位性を引き出す前向きな事例もある。本報告書は、米国第18空挺軍団がスカーレット・ドラゴン演習（Scarlet Dragon Exercise）シリーズを活用して新技術のマーヴェン・スマート・システム（Marven Smart System: MSS）を開発した事例を検証したもので、そこから得た教訓と、教訓から生まれた国防総省への勧告が提示されている。
