非営利研究所のRTIインターナショナル（RTI International）が作成した報告書「1960年から2030年における米国中性子研究資源及び施設への投資の遡及的及び将来的経済効果に関する評価（Assessment of the retrospective and prospective economic impacts of investments in U.S. neutron research sources and facilities from 1960 to 2030）」によれば、中性子線を使った研究は、中性子施設を建設・運用する費用を大きく上回る経済的リターンをもたらす。本報告書は、米政府が運用する3件の中性子散乱施設（NIST中性子研究センター（米国標準技術局（National Institute of Standards and Technology：NIST）のCenter for Neutron Source）など）への投資から得られる経済効果の定量化を試みたもので、報告書で実施された4件のケーススタディの科学的研究の総合的効果は、中性子散乱施設の建設及び運用費用を十分にカバーする。しかし様々な効果があるにもかかわらず、RTIが聞き取りした施設のユーザーの多くが、中性子測定科学の国内能力が不足しているため、自分の研究を推進することに困難を抱えている。RTIは、米国の中性子散乱システムを強化するための措置を複数勧告している。
