ソーラーパネル関連事業も手掛けるアプライド・マテリアルズ社（Applied Materials）は6月18日、今年で4回目となる年間ソーラーエネルギー調査結果を発表した。調査結果によれば、米国、中国、インド、日本の消費者はソーラーエネルギーの未来に楽観的見解を持っている一方、一部には誤解も見られ、「消費者の認識不足」が大きな課題であることが浮き彫りになった。全回答者の55％が「ソーラーエネルギーは石炭などの従来型エネルギー源より安価である」との見方を示し、その回答者の割合が最も高かったのはインドであった一方、最も懐疑的であったのは日本の回答者であった。「ソーラー市場の成長は雇用創出につながる」と考える者の割合も、高い順に米国、中国、インドとなっているが、日本は回答者の40％が「成長は労働市場には影響をもたらさない」と考えていることが判明している。
Applied Materials “International Solar Energy Survey Reveals Consumer Optimism and Misperceptions” (6/18/12)