KPMG社が先般発表した報告書「KPMG 2024年米国CEOの見通し（KPMG 2024 U.S. CEO Outlook）」によれば、わずかに過半数（54％）の企業最高経営責任者（CEO）が、2030年までに正味ゼロ目標を達成するに向けた自身の能力に自信を持っている。2つの主要な障害が立ちはだかっており、24％がサプライチェーンを脱炭素化することの複雑さ、同じく24％がこれらのソリューションを実践するために必要なスキルと専門性が欠けている点を挙げた。こうした障害にも関わらず、企業CEOはESG投資と経済的リターンを結びつけようとしており、調査対象となった米国企業のCEO（400名）の60％が、「今後3～5年にESG投資の大幅なリターンを期待している」とし、24％が「1～3年以内のリターンを期待している」と回答した。また、調査の対象となった全CEO（1,325名）の70％が、気候戦略にコミットし続けつつ、変化し続ける株主のニーズに対応するため、これらの戦略のコミュニケーション方法を適用させているとした。
