石炭火力の利用継続 再エネ導入遅れが原因 ウッド・マッケンジー報告

ユーティリティ・ダイブ(UTILITY DIVE)は7月15日、電力需要の増加と代替エネルギーの整備遅れが石炭火力の利用継続につながると報じた。ウッド・マッケンジー社(Wood Mackenzie)によると、国内では石炭がガスや再生可能エネルギーに比べて高コストであるにもかかわらず、新たなガス発電所の建設コストが倍増しており、長時間エネルギー貯蔵技術(long-duration energy storage: LDES)も基盤電源として未成熟な状況にあるとし、2030年には石炭火力のコストが1メガワット時(MWh)あたり約230ドルに達する一方、ハイブリッド太陽光と貯蔵は80ドル程度と予測されるという。また、需要増が続けば石炭火力による発電のピークが2030年にずれ込み、2050年までにガスや再生可能エネルギーの代替が2,100ギガワット(GW)分減少する可能性があるとした。米国のガス火力発電の経済性は、液化天然ガス(LNG)輸入に依存するアジアや欧州諸国に比べて優れているものの、急増する電力需要に対応するには限界があるとし、技術やインフラへの投資の必要性を提言している。

UTILITY DIVE ” Wood Mackenzie sees extended ‘sunset’ for costly coal power” (07/21/25)
https://www.utilitydive.com/news/wood-mackenzie-sees-extended-sunset-for-costly-coal-power/753568/